年齢と妊娠の関係を知って最適な妊活を行おう!
2024年 7月 23日
日本では晩婚化が進み、出産のタイミングも年々遅くなってきています。35歳を超えると医学上では高齢出産といわれ、妊娠率の低下や流産率の高さなどリスクをともなうのです。そこでこの記事では、妊娠率と年齢の関係や、高齢出産にともなうリスクなどを紹介します。
目次
- 年齢とともに妊娠率は低下
- 高齢出産のリスク
- 妊活の平均あれこれ
年齢とともに妊娠率は低下
生殖機能に問題なく、健康状態の男女が排卵日を予測し性交を図った場合、1周期あたりの自然妊娠率は20〜25%。継続して1年間妊活を続けると半年で80%、1年で90%といわれています。
しかし30代前半までは1周期の自然妊娠率が20〜25%に対し、35歳からは妊娠率は18%に低下。40代になると妊娠できる確率が5%とさらに下がり、45歳を超えると約1%と限りなく0に近い数字になってしまうのです。
さらに1年単位で見てみると、20代の妊娠率は100%近くあるのに対し、30代後半になると60%台まで一気に下降していきます。
年齢とともに流産の可能性も高まる
年齢を重ねると、妊娠率が低下するだけではなく流産のリスクも高まります。20~30後半にかけての流産のリスクは約20%前後に留まりますが、40歳を超えたあたりから急激に流産率は高まり、20代の倍以上の確率になってしまうのです。
高齢出産のリスク
35歳以上で出産することを医学上「高齢出産」と呼んでいます。35歳を超えての初産も珍しくはない時代ですが、高齢出産にはリスクがともなうため、30代を超える妊娠・出産は気をつけなければならない点もあります。
早産・流産のリスクがあがり、難産になりやすい
年齢を重ねると流産や難産のリスクが高まります。流産が増えるのは、卵子の染色体に異常が起こる頻度が増えるためです。
また産道・血管・子宮口も徐々に硬くなってしまうため、難産になりやすい傾向があります。出産のときに赤ちゃんがなかなか出てこれず、出産時に母体にも大きな負担がかかってしまうのです。
妊娠高血圧症候群・妊娠糖尿病など合併症を引き起こしやすくなる
妊娠高血圧症候群とは、妊娠中に高血圧をきたし、腎臓などさまざまな臓器の障害を引き起こす疾患です。一方妊娠糖尿病とは、妊娠がきっかけとなり糖尿病に近い状態になる疾患です。妊娠糖尿病になると、羊水過多やさまざまな合併症を引き起こしやすくなり、赤ちゃんにも悪影響を与えてしまいます。
染色体異常の赤ちゃんが生まれる可能性が高まる
染色体異常の赤ちゃんが生まれてくる確率が高まるのも高齢出産の懸念点です。特にダウン症の赤ちゃんが生まれる確率は20代で約0.1%・30代は0.3%・40代は1%と年齢を重ねると増加する傾向があることがわかっています。
妊活の平均あれこれ
ロート製薬の調査「妊活白書2019」によると、妊活の開始年齢は20代後半〜30代前半にかけて、約60%を占めています。
さらに、株式会社エムティーアイの運営する『ルナルナファミリー』が2014年に行なった調査によると、妊活から3カ月以内に妊娠した方は28.8%と最も多く、続いて4~6ヵ月以内で25.6%と、半数以上が半年以内で妊娠していることがわかりました。
ただし、30〜40代になると子宮系の疾患を発症することも多いため、あくまで目安の期間や年齢としておきましょう。
体外受精の保険適用は43歳未満
2022年4月より不妊治療が保険適応になりました。体外受精などの基本治療はすべて保険適応になり、不妊治療の経済的負担が軽くなったといえるでしょう。
ただし、保険適応には年齢制限があり、女性の不妊治療開始年齢が43歳未満であることが条件となっています。そして体外受精の「胚移植の回数」が年齢によって変わります。43歳未満であっても、治療開始年齢が40歳未満では上限回数が通算6回(1子ごと)に対し、40歳以上43歳未満であれば半数の3回までが対象です。
不妊治療は早めがよい
年齢を重ねた妊活は、妊娠率が低くなると同時に流産・難産のリスク、子どもへの影響が懸念されます。また、体外受精に関しても保険適応には年齢と回数の規制が設けられているのです。
年齢を重ねると子宮系の疾患も発症するリスクが高まり、治療してからだとさらに不妊治療開始が遅くなってしまいます。妊娠したいと思ったらすぐに行動に移すようにしましょう!