妊活費用を保険適応でコストカットする方法

2022年4月より不妊治療が公的医療保険の適応対象になり、不妊治療を検討している方にとって経済的負担は減少しました。しかし、妊活を中心に新たな習慣を取り入れれば費用もかかります。この記事では、妊活にかかるお金事情を説明します。

妊活は必ずしもお金がかかるわけではない

妊活とは妊娠に関する知識を身につけ、妊娠に備えて体調管理を心がけたり、妊娠する確率の高い日にパートナーとタイミングを図ったり、妊娠活動をすることを指します。妊活＝不妊治療と思われがちですが、不妊治療をはじめる前にセルフでできることはたくさんあります。

まず妊活で取り組むべき方法は以下の通りです。

これらはお金がかからず、すぐに実践できる方法です。

費用がかかる妊活

自然に妊娠できればよいのですが、なかなか妊娠できないときは次のステップに移ります。以下、妊活で早めに取り入れるべき方法です。

ブライダルチェックを受ける

妊娠に影響する病気がないか検査する方法です。不妊の原因を調べ、症状に合わせた不妊治療をはじめていきます。

葉酸サプリをはじめる

また妊活と同時にサプリメントの摂取も検討しましょう。厚生労働省も、妊活中の女性に対してサプリから葉酸の摂取を推奨しています。

不妊治療をはじめる

不妊治療に関して2022年4月より保険適応の治療が増えたとはいえ、お金はかかります。さらに妊活にむけヨガ・漢方・鍼灸など取り入れれば、費用はかかることを念頭に置いておきましょう。

妊活費用ってどれぐらい？

厚生労働省が公表した「不妊治療の実態に関する調査研究」（2020年度）によると、人工授精の相場が1回平均3万円、体外受精になると約50万円です。

さらに、中央労金金庫が実施したアンケートによると、不妊の検査やタイミング法で妊娠を試みた夫婦の妊活費用は10万未満が7割、ステップアップした体外受精や顕微鏡受精を試みた夫婦は、治療費の総額が100万円以上になるケースが半数を超え、200万円以上費やした夫婦も3割弱いた結果です。

上記の結果からも、不妊治療＝高額の治療になり、子どもが欲しいと考えても、なかなか不妊治療に踏み込めない悩みを抱えている夫婦も多いのが現状でした。

2022年4月：不妊治療の保険適応

不妊治療のうち、妊娠しやすいタイミングを狙い性交を図る「タイミング法」は、以前から保険適応の治療でした。タイミング法に加え、新たに保険適応になったのが人工授精と生殖補助医療（体外受精・顕微鏡受精）です。

これまで自由診療で行なわれてきた不妊治療は全額自己負担のため、高額な治療費が大きなハードルとなり、不妊治療を受けたり、治療内容をステップアップしたりすることを諦めていた夫婦も多いはずです。しかし、保険適応になったことで経済的負担が軽減され、治療の選択肢を広げられるようになりました。

コストを抑えるにはかかりつけの医師に相談してみよう

上記の治療のほかにも、生殖補助医療のオプション治療も保険適応のものがあります。また、治療内容によっては「先進医療」として、保険と併用できる治療法もあります。不妊治療に関する先進医療は随時追加されることもあるため、治療のステージをステップアップさせたい方はかかりつけの医師に相談してみましょう。

女性だけでなく、男性の不妊に関して使用する薬剤も保険適応があります。女性側に加え、男性側の治療も保険適応で行なえるようになったため、一つの治療手段として検討してみましょう。

まとめ

不妊治療＝高額の治療というイメージを持たれる方もいますが、保険適応になってからは経済的負担を少しは軽減できるようになりました。妊活中の方は、まずはかかりつけの医師に相談しいろいろな治療内容を検討してみましょう。